2017年は30年前の悪夢ブラックマンデー株価暴落が再来する?

株価暴落

今から30年前の1989年10月19日、米ダウ平均が一日で23%暴落した悪夢のブラックマンデーは、FRB議長のバトンがボルカー議長からグリーンスパン氏へ渡った矢先でした。

近年、西暦の末尾に7の付く年は経済パニック(危機)と夏枯れ相場や株価大波乱の歴史があります。

  • 1987年のNY株式市場「ブラックマンデー」
  • 1997年のタイ・バーツ暴落(アジア通貨危機)
  • 2007年BNPパリバ・ショック

2017年は、10年に一度の金融経済危機への警戒感が強まっていますが、30年前の悪夢のブラックマンデーの時もFRB議長の交代があり、緊張感が高まっています。



2017年は30年前の悪夢ブラックマンデー株価暴落が再来する?

30年前の1989年10月19日、米ダウ平均が一日で23%暴落した悪夢のブラックマンデーは、FRB議長のバトンがボルカー議長からグリーンスパン氏へ渡った矢先でした。

当時の株価暴落(ブラックマンデー)はポートフォリオ・インシュアランスというコンピューター取引の死角で起きた株価暴落ですが、FRB議長後退の政策運営の不透明感が遠因になったとの理由も聞かれます。

折しも、史上最高値を更新する米国株を横目に次期FRB議長の人選が最終局面を迎える今日、米経済の舵取りを担う司令塔FRB議長交代が30年前の「悪夢」を想起させ、思わぬ波乱に警戒感を感じている市場関係者もいるようです。

だからこそトランプ大統領は、市場に波風立てないよう現体制でイエレン議長の政策運営を支えてきたパウエル理事を次期議長に指名する可能性が高いともいわれています。

1987年のブラックマンデーから30周年に当たることもあり「悪夢の歴史」の再来を予想してしまいますが、アメリカの株式市場では、61%が今後に対して「強気」または「非常に強気」と答えており、しかも連日の史上最高値更新にも拘わらず春の同調査から「強気派」が1割増えているというから驚きです。

今のアメリカの上昇相場が、後にバブルとなって歴史に残ることが無いことを願うばかりです。

ブラックマンデーから30周年というだけでも恐怖感がありますが、さらに西暦の末尾に7の付く年は経済パニック(危機)と夏枯れ相場や株価大波乱の歴史があります。

  • 1987年のNY株式市場「ブラックマンデー」
  • 1997年のタイ・バーツ暴落(アジア通貨危機)
  • 2007年BNPパリバ・ショック

2017年は、10年に一度の金融経済危機への警戒感が高まっていますが、30年前の悪夢のブラックマンデーの時もFRB議長の交代があり、嫌な予感に緊張感が高まっています。

10月31日 22時50分 【FXトピック】パウエル理事はイエレン「クローン」

ある在NY有力金融筋が「米経済の底堅い拡大は、FRBの利上げ路線を後押しするが、それは12月利上げでおしまい。次期FRB議長にパウエル理事が就けば、ニクソン政権以来のホワイトハウスの強力な政治介入に遭い2018年に米景気が堅調裡に推移してもFRBの利上げは進まない」と打ち明ける。

何よりFRBは10月31日-11月1日のFOMCから4.5兆ドルに膨らんだ気宇壮大なバランスシートの縮小に踏み込む。トランプ政権は経済成長率を3%台に高めると公約しており、数字上は2四半期連続で目標を達成したが、大型減税の議会審議が難航して実現が来春にズレ込めば、景気先行き期待は大きく萎む。

法人税率の20%への大幅引き下げで財政悪化懸念が拭えず、与党・共和党は一枚岩とは言い切れない。「税制改革に失敗すれば、株価は急落しかねない」(ムニューシン財務長官)との懸念がある。

一方、在香港ヘッジファンド代表は「米国株の『強気派』を勢い付かせているのが、次期米FRB議長に金融政策においてイエレン議長の『クローン人間』とみなされているジェローム・パウエル理事が指名される可能性が高まっていることだ」と打ち明ける。

今から30年前の1989年10月19日、米ダウ平均が一日で23%暴落した悪夢のブラックマンデーは、FRB議長のバトンがボルカー議長からグリーンスパン氏へ渡った矢先だった。
ポートフォリオ・インシュアランスというコンピューター取引の死角で起きた暴落だが、FRB議長後退の政策運営の不透明感が遠因になったとの解説が聞かれる。

折しも、史上最高値を更新する米国株を横目に次期FRB議長の人選が最終局面を迎える今日、米経済の舵取りを担う司令塔FRB議長交代が30年前の「悪夢」を想起させ、思わぬ波乱を招きかねない。
だからこそトランプ大統領は、市場に波風立てないよう現体制でイエレン議長の政策運営を支えてきたパウエル理事を次期議長に指名する可能性が高い。

事実上のゼロ金利を2015年12月以降、計4回、0.25%ずつ引き上げてきたものの、イエレン議長率いるFRBは低金利政策を継続してきた。むろん、大統領自身は不動産業に携わってきた経験から「低金利政策」を選好する性(さが)を有していることを自認している。

しかしドット・フランク法など金融規制を支持しかつ民主党員という理由からイエレン再任は見送られた。むろん、パウエル理事は共和党員であり、しかも何より金融規制緩和論者である。

一方、米株式市場が最も注目するのが30年ぶり大型減税であり、「現在の推定実効税率27%から20%に低下すれば、S&P500指数は200pt上乗せされるはずだ」(同ファンド代表)という。もっとも、それが今の米国株にどれほど織り込まれているかは判然としない。
米株式専門誌「バロンズ」(10月16日号)恒例の春秋2回のビッグ・マネー調査によれば、1987年のブラックマンデーから30周年に当たるが、「悪夢の歴史」の再来を予想していないようだ。61%が今後に対して「強気」または「非常に強気」と答えており、しかも連日の史上最高値更新にも拘わらず春の同調査から「強気派」が1割増えているというから驚きである。

「強気派」は2018年末までに米ダウ平均の5%上昇を見込んでいる。巨大年金基金カルパース(カリフォルニア州教員退職年金基金)最高投資線帰任者(CIO)は、「米国株は史上最高値更新で人々は神経質になっているが、経済要因を注視すればまだ改善の余地があり、未だ投資の必要性がある」(バロンズ誌)という。

最も強気派の一人は、2018年の米ダウ平均の高値を2万5750ドルと予想しており、「強気相場が終わるには、インフレ率が上昇しFRBが金融『正常化』利上げスピードを上げる必要があるが未だそうした状況にない」(同誌)と語る。

ただ、「現在の米国株を割安とみている回答はわずか4%に過ぎず、過去10年間で最低だったが、割高との回答は春の調査の44%から37%へ低下し、59%は米国株が適正に評価されていると答えている」(バロンズ誌)。

出典:FXニュースレター

次期FRB議長11月2日発表 パウエルFRB理事の可能性高い?

トランプ大統領が連邦準備制度理事会(FRB)の次期議長の指名を11月2日に公表する見通しでパウエルFRB理事を指名する公算が大きいとの報道がありました。

10月31日 07時40分 次期FRB議長、11月2日発表、パウエル氏の公算=時事

時事通信によると、米メディアは30日、ホワイトハウス高官の話として、トランプ大統領が連邦準備制度理事会(FRB)の次期議長の指名を11月2日に公表する見通しだと報じた。パウエルFRB理事を指名する公算が大きいと伝えている。

トランプ氏は、次期議長人事をめぐり、来年2月に任期を終えるイエレン議長を続投させるか、パウエル氏あるいはテイラー・スタンフォード大教授の起用を軸に最終調整に入ったと明らかにしていた。

出典:FXニュースレター

【まとめ】2017年は30年前の悪夢ブラックマンデー株価暴落が再来する?

30年前の1989年10月19日、米ダウ平均が一日で23%暴落した悪夢のブラックマンデーは、FRB議長のバトンがボルカー議長からグリーンスパン氏へ渡った矢先でした。

折しも、史上最高値を更新する米国株を横目に次期FRB議長の人選が最終局面を迎え、FRB議長交代が30年前の「悪夢」を想起させ、思わぬ波乱に警戒感を感じている市場関係者もいるようです。

だからこそトランプ大統領は、市場に波風立てないよう現体制でイエレン議長の政策運営を支えてきたパウエル理事を次期議長に指名する可能性が高いともいわれています。

今のアメリカの上昇相場が、後にバブルとなって歴史に残ることが無いことを願うばかりです。

ブラックマンデーから30周年というだけでも恐怖感がありますが、さらに西暦の末尾に7の付く年は経済パニック(危機)と夏枯れ相場や株価大波乱の歴史があります。

  • 1987年のNY株式市場「ブラックマンデー」
  • 1997年のタイ・バーツ暴落(アジア通貨危機)
  • 2007年BNPパリバ・ショック

2017年は、10年に一度の金融経済危機への警戒感が高まっていますが、30年前の悪夢のブラックマンデーの時もFRB議長の交代があり、嫌な予感に緊張感が高まっています。

今年2017年も相場の急変動や経済パニック、パニック相場には要注意です。

詳しくはこちらの記事を読んでみて下さい。

 → 2017年は10年に一度の経済パニックと大暴落が起こる?
 → 「夏枯れ相場」7月後半から8月。夏の円高、通貨危機に注意

 

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