最高値更新のアメリカ株バブルがついに崩壊する2つの理由とは?

アメリカ株

アメリカ株は最高値更新が続いていますが、8年に及ぶ強気相場(バブル?)が終わりに近づいている可能性が見えてきています。

その理由について詳しく解説します。



アメリカ株最高値更新も8年に及ぶ強気相場(バブル?)が終わりに

アメリカ株は最高値更新が続いており、バリュエーションは15年来の高水準にあります。いずれも投資家の自信の表れと言えますが、しかし、上昇の原動力を綿密に分析すれば、8年に及ぶ強気相場が終わりに近づいている可能性が見えてきます。

現在の決算発表シーズンは、力強い増収増益を実現している企業の株が買われ、そうでない企業の株が素通りされたり、売られたりしていることが鮮明になっています。こうした状況はこれまで、株価上昇と景気拡大が最終局面にある兆しでした。景気拡大の終盤では、利益の伸びが鈍化し、利幅が狭まる。そのため、成長を続けられる企業の株価が割高になる。実際、2007年と2000年に終わった強気市場の終盤ではいずれも、成長銘柄がアウトパフォームしていたのです。

成長株への人気集中が示す強気相場の終幕

 米株は最高値更新が続いており、バリュエーションは15年来の高水準にある。いずれも投資家の自信の表れと言える。しかし、上昇の原動力を綿密に分析すれば、8年に及ぶ強気相場が終わりに近づいている可能性が見えてくる。

 現在の決算発表シーズンは、力強い増収増益を実現している企業の株が買われ、そうでない企業の株が素通りされたり売られたりしていることが鮮明になっている。こうした状況はこれまで、株価上昇と景気拡大が最終局面にある兆しだった。

 成長株志向を象徴するのが、アマゾン、アップル、グーグルの親会社アルファベット、フェイスブックの株価上昇だ。S&P50グロース指数の年初来リターンは17.1%。これとは対照的に、株価収益率(PER)、株価売上高倍率(PSR)、株価純資産倍率(PBR)が低い銘柄を含むS&P500バリュー指数のリターンは6%にとどまっている。投資家はアマゾン、アップル、アルファベット、フェイスブックの「四天王」に夢中になっているだけではない。成長株のアウトパフォームは中小企業株にも広がっている。

 ソシエテ・ジェネラルのクオンツ・ストラテジスト、アンドリュー・ラプソーン氏は、成長株だけが選好されるのは現在が景気循環の後半であるためかもしれないと述べた。

 景気拡大の終盤では、利益の伸びが鈍化し、利幅が狭まる。そのため、成長を続けられる企業の株価が割高になる。実際、2007年と2000年に終わった強気市場の終盤ではいずれも、成長銘柄がアウトパフォームしていた。

 今、これと似た動きが起きているのかもしれない。トムソン・ロイターIBESによると、現在の決算発表シーズンでは今のところ、S&P500構成企業の4-6月期(第2四半期)利益は9.9%増と、1-3月期(第1四半期)の15.3%増を下回っている。また、国内総生産(GDP)に対する国内税引き後利益の比率で測ると、米企業の利幅は2年前にピークをつけた。

 投資家は、成長の勢いがない企業に冷たい。27日には、家電大手ワールプールの株が6.3%、ネットワーク機器大手F5ネットワークスの株が7.2%、それぞれ下落した。ともに、成長率が投資家の期待を下回った。

 たとえ我々が景気循環の最終局面にいるとしても、その局面がいつまで続くかは知りようがない。金融危機前、成長株がアウトパフォームしたのは2007年の短い期間だけだ。だがITバブルの間は、急成長企業は3年にわたって市場をリードした。成長株の上昇はひどい形で終わるだろうが、それは始まったばかりでもあるかもしれない。 

出典:Dow Jones(THE WALL STREET JOURNAL)

政治力学が立ちはだかるバブル抑制策

ある米系投資家が「米国株はバブルと喧伝した著名投資家G・ソロス氏は膨大な損失を被って止むを得ず米国株ショート戦略から撤退した」と打ち明ける。

大規模な金融緩和とその長期化が、次のバブルの萌芽となるが、未だ未曾有QE(量的緩和)長期化による過剰流動性の「金融相場」と世界経済拡大による「業績相場」の車輪の両輪が顕在である。

しかも、バブルは時代によってその姿を変えるから、結局、バブルは壊れるまで判然としない。「山が高ければ、谷深し」の格言にあるように、資産バブルと見なせば、その崩壊を避けるべく当局が予防的なバブル抑制策に動けば良いというが、「そこには政治力学が立ちはだかり容易にバブルを抑制する引締め政策は採り得ない」(同米系投資家)。

トランプ大統領は一時、来年2月に任期を終えるイエレン議長の再任を考えたが、結局、金融政策ハト派かつ金融規制緩和派の政権にとって都合がいい共和党員ジェローム・パウエル理事を議長に選んだ。

むろん、「パウエル氏はトランプ政権の政治的な圧力に屈しやすい」(同米系投資家)。ある米系投資家は、「米税制改革法案の審議は未だ紆余曲折が予想されるが、パウエル次期FRB議長は低インフレへの警戒とともに忠実に『イエレンなきイエレン路線』を踏襲する」と語る。

そもそも、イエレン路線とは、2015年末から金融「正常化」利上げに踏み込んだが、フィリップス曲線を信奉しつつ利上げペースは至って緩慢、実質的な超金融緩和の継続に他ならない。

そこで英エコノミスト誌(11月1日号)が「フィリップス曲線は永遠に壊れてしまったかもしれない」と題する記事を掲げ、フィラデルフィア連銀は「フィリップス曲線はインフレ予知道具として有効ではない」との報告書をまとめた。

ある在NY金融筋は、「過去数十年にわってインフレを予想する上で用いてきた『2つ』の前提条件、一つは中央銀行のマネタリーベース拡大と消費者物価上昇との因果関係、もう一つは失業率低下とインフレ上昇という『フィリップス曲線』という2つの前提条件が崩れつつある」と断じる。

実際、インフレの仕組みに関する中銀関係者の理論的帰結で、その中心にあるのがフィリップス曲線である。つまり、失業率が均衡水準を上回るとインフレが鈍化し、物価や賃金に下落圧力がかかる。均衡水準を下回れば、言い変えれば完全雇用の状況に達すれば、インフレ率は加速するというものだ。

元来、これら「2つ」の前提に立てばインフレ率は、とうに2%に上昇しているはずだがそうはなっていない。つまり、労働組合の衰退や非正規労働への移行が労働者の賃金交渉力を低減させ賃上げ力を損ない、生産性向上に帰する「デジタル革命」進化が招く低インフレ時代の本格到来だ。FRBのトランプ化により「金融相場」がなかなか崩れそうにない。

一方、日本はといえば、黒田日銀総裁による異次元緩和により物価目標こそ未達だが、デフレ脱却と経済再生では大成功を収めて久しい。だが、景気拡大は「いざなぎ」超え、株価はバブル崩壊後の高値を更新してなお日銀は年6兆円ものETF(上場投信)を買い続ける。

前人未踏の長期金利ゼロYLC(イールドカーブコントロール)とオーバーシュートコミットは長期化の予想を呈し、安倍政権はこうした日銀の大規模緩和の長期化を歓迎して止まない。
むろん、日銀がETF購入を中止した途端にすわ「出口」となって猛烈な円高・株安の嵐が吹き荒れよう。

株安や景気減速はデフレ脱却宣言を遅延させ憲法改正スケジュールに支障を来す。政治的な異次元緩和の長期化に日本経済及び日本株は支援される構図は少なくとも2019年消費税引き上げまでは不変とみたい。

出典:FXニュースレター

株の上昇、続く理由はこれだ 

 なぜ株買いなのか。

 株の強気相場が長続きするか疑う理由はたっぷりある。割高な相場や何年もの金融政策の実験、また地政学的な不確実性を考慮すれば、嫌気を起こさせる筋書きはいくらでも仕立て上げることができる。だが気になる疑問もある:株の上昇は続くのではあるまいか。

 結局のところ、欧州の選挙でポピュリストが躍進するリスクや、北朝鮮の核兵器を盾にした威嚇、保護主義の台頭など、2017年中にやってきた幾つもの悪材料は、いずれも無事過ぎ去ったか、あるいは市場に一時的な動揺をもたらしたにすぎない。

 心配症な人の予想は外れただろう。株式の投資リターンは債券を大幅に上回った。米国では、S&P500種株価指数の総収益率が20%弱なのに対し、米国債は2.5%にとどまる。

 市場環境は依然として、債券より株式に有利なようだ。世界全体で広範にわたる経済成長が見られ、モメンタム(勢い)も良好と見受けられる。企業利益は回復し、18年も世界的に一段と増加する見通しだ。米国株は株価収益率の上昇を踏まえれば割高に見えるかもしれず、投資家には危険信号と受け止められる。だが、例えば欧州では、まだ利益に改善の余地がある。多くの新興国市場も上昇サイクルのごく初期にある。リターンを求める投資家はさらに遠くへ目をやる必要があるかもしれない。

 重要なのは、株式市場は今でも投資家がリスクを取ることで報酬を得られる場だということだ。シティグループによると、MSCIワールドの株式リスクプレミアム指数は低下したが、なお3.8%を維持し、金融危機後の最低水準や07年時点の3.3%を上回っている。

 対照的に、債券利回りは低下し、社債スプレッドも縮小しており、誤算が生じれば吸収する余地はほとんどない。つまり、18年にはインフレが上昇して既に少ないリターンを浸食し、中央銀行の引き締めを加速させる恐れもあるが、こうした債券投資家を懸念させる筋書きが株式へ及ぼす脅威は比較的小さいのではないだろうか。リスクプレミアムには利回り上昇を吸収するある程度の余裕がある。

 債券市場で急激な調整が起これば問題だが、これまでのところ金融条件は引き続き極めて緩和的で、株式などの高リスク資産を支えている。また、利回り上昇は企業の新たな借り入れコストを押し上げるものの、極めて低い利回りで借り換える機会はふんだんにあった。

 それでも債券への資金流入は続いている。飽くなき利回り追求は、長引く需給の不均衡を示唆している。一方、株式への資金の流れは金融危機以降、伸び悩んでいた。

 過熱気味に見えるのは株式ではなく、債券のほうだ。従って、これら2つの金融資産を巡る通説は入れ替わる。この先、債券がすこぶる好調なリターンを上げるとは考えにくい。株式はまだ恩恵にあずかり、格言通り心配の壁を登り続ける可能性がある。

出典:Dow Jones(THE WALL STREET JOURNAL)

【まとめ】最高値更新のアメリカ株バブルがついに崩壊する2つの理由とは?

アメリカ株は最高値更新が続いており、バリュエーションは15年来の高水準にあります。いずれも投資家の自信の表れと言えますが、しかし、上昇の原動力を綿密に分析すれば、8年に及ぶ強気相場(バブル?)が終わりに近づいている可能性が見えてきます。

現在の決算発表シーズンは、力強い増収増益を実現している企業の株が買われ、そうでない企業の株が素通りされたり、売られたりしていることが鮮明になっています。こうした状況はこれまで、株価上昇と景気拡大が最終局面にある兆しでした。

景気拡大の終盤では、利益の伸びが鈍化し、利幅が狭まる。そのため、成長を続けられる企業の株価が割高になる。実際、2007年と2000年に終わった強気市場の終盤ではいずれも、成長銘柄がアウトパフォームしていたのです。

こういった状況から、市場ではついにアメリカ株バブルがついに崩壊するのでは?との声が出ています。

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