アメリカでバブル崩壊?2020年アメリカ株の強気相場ついに終焉?

アメリカバブル

市場では、アメリカ株式相場がファンダメンタルズを反映した合理的な水準を超え、資産バブルの域にあるとの声が出ています。

米中「貿易摩擦」が景気減速を促すリスクがあり、世界株式が下落局面に入ったとの疑心暗鬼が一部の投資家に頭をもたげつつあります。

さらに、ここに来て、「過去100年の平均が8月高値の11月安値となっている米ダウ平均の中間選挙年サイクル」が意識されつつあります。

アメリカ資産バブルの現状と理由を詳しく解説します。



アメリカでバブル崩壊?2020年アメリカ株の強気相場ついに終焉?

米株式専門誌「バロンズ」(7月2日号)は表紙(カバー)に「2020年;強気相場終焉説」を掲げ、2009年3月から続く「強気相場」に対し、バーナンキ元FRB議長が「2020年にはワイリー・コヨーテ(漫画のキャラクター)も崖から落ちるだろう」との発言を引用し物議を醸した。

天才的な頭脳と類まれなる技術を持ち合わせたコヨーテでも崖から転げ落ちるという2020年「強気相場」終焉説である。
何より、すでに米ダウ平均「強気相場」は約3400日もの長きにわたり、戦後平均の1821日を遥かに超え、これは過去2番目の長期「上げ相場」に他ならない。上昇率も戦後平均の+161%を遥かに上回る+302%の大幅高が実現している。

もっとも、過去最長の米株「強気相場」は1987-2000年の4494日、上昇率が+582%の前人未踏の最高記録がある。しかしながら、その結末たるやITバブル崩壊となって悲惨な終幕となったことは記憶に新しい。「山高ければ、谷深し」―である。

米中「貿易摩擦」が景気減速を促すリスクがあり、世界株式が下落局面に入ったとの疑心暗鬼が一部の投資家に頭をもたげつつあります。

さらに、ここに来て、「過去100年の平均が8月高値の11月安値となっている米ダウ平均の中間選挙年サイクルが意識されつつある」(米系投資家)。

世界減速を織り込むグローバル投資家

米株式専門誌「バロンズ」(7月2日号)は表紙(カバー)に「2020年;強気相場終焉説」を掲げ、2009年3月から続く「強気相場」に対し、バーナンキ元FRB議長が「2020年にはワイリー・コヨーテ(漫画のキャラクター)も崖から落ちるだろう」との発言を引用し物議を醸した。

天才的な頭脳と類まれなる技術を持ち合わせたコヨーテでも崖から転げ落ちるという2020年「強気相場」終焉説である。
何より、すでに米ダウ平均「強気相場」は約3400日もの長きにわたり、戦後平均の1821日を遥かに超え、これは過去2番目の長期「上げ相場」に他ならない。上昇率も戦後平均の+161%を遥かに上回る+302%の大幅高が実現している。

もっとも、過去最長の米株「強気相場」は1987-2000年の4494日、上昇率が+582%の前人未踏の最高記録がある。しかしながら、その結末たるやITバブル崩壊となって悲惨な終幕となったことは記憶に新しい。「山高ければ、谷深し」―である。

一方、米ブラックロック運用の日本株を投資対象とする「iシェアーズMSCIジャパンETF」は約10億ドル(約1100億円)の解約超、米国株や新興国株にハイイールド債等のETFも解約超となり、世界のリスク資産に分散投資するグローバル投資家が資産構成の見直しに動きつつある。

ある米系投資家は「6月末に株式比率を減らし債券に振り向けるポートフォリオの見直しに着手した」と打ち明ける。
こうした国際投資家の株式ポート引き下げは、米中「貿易摩擦」激化もさることながら世界景気減速シナリオを背景としている。
すでに、日本の6月短観はや欧州が2ヶ月連続で企業景況感が悪化し、世界景気は拡大局面を脱した可能性がある。

そして、米中「貿易摩擦」が景気減速を促すリスクがあり、世界株式が下落局面に入ったとの疑心暗鬼が一部の投資家に頭をもたげつつある。

さらに、ここに来て、「過去100年の平均が8月高値の11月安値となっている米ダウ平均の中間選挙年サイクルが意識されつつある」(米系投資家)。
特に、米中「貿易戦争」による中国景気先行き懸念から投資家心理が悪化し、5日の香港ハンセン指数は前日比0.21%安の2万8182.09と17年10月以来7ヶ月半ぶり安値へ3日続落、上海株は前日比0.91%安の2733.88と連日で年初来安値を更新し約2年4ヶ月ぶり安値へ沈んだ。

5日の日経平均株価も米中「報復合戦」を懸念して前日比170円安の2万1546円と4日続落、3ヶ月ぶり安値を付けた。
特に、日本株は指標面での割安感に着目した買いが乏しく、自動車や銀行など通商問題や収益面での不透明感を嫌気した売りが目立った。

とりわけ日本の6月短観では利益予想と売上高予想ともにさらなる下方修正が行われた。企業経営者のマインド悪化の証左であり、そもそも大企業の経常利益18年度計画は前年度比-6.1%と低調だった。

背景にあるのは売上高成長見通しの急激な悪化であり、2018年度計画はわずか+1.9%を見込んでいるに過ぎない。日本経済はすでに米中「貿易摩擦」激化によるマインド悪化により世界経済に先んじて減速へと傾斜している可能性がある。
投資家の株式離れの主因が世界景気の減速懸念であるなら6日の米中「報復関税」を通過しても悪材料出尽くしとはなり難い。

出典:Dow Jones(THE WALL STREET JOURNAL)

米株式8年「強気相場」が7月から8月「試練の夏」を迎える アメリカ資産バブル崩壊の恐れ 

アメリカ株式市場は政治に比べ遥かに安定し、「政策遂行力」を欠いたトランプ大統領政権を見限るように「トランプ離れ」が進んでいるが、相場のプロの多くが、アメリカ株式市場が好ましくない状態に陥ると考えているようだ。アメリカ景気息切れ懸念の中で、イエレン議長は、アメリカ株式相場がファンダメンタルズを反映した合理的な水準を超え、資産バブルの域にあるとの認識を示した。

7-8月「試練の夏」を迎えるアメリカ株式「強気相場」

アメリカ株式市場は政治に比べ遥かに安定し、「政策遂行力」を欠いたトランプ政権を見限るように「トランプ離れ」が進んでいるが、相場のプロの多くが、米株式市場が好ましくない状態に陥ると考えているようだ。

米株式専門誌「バロンズ」(6月12日号)の「ミッドイヤー・ラウンドテーブル」特集によれば、特に「新債券王」の異名をとるダブルライン・キャピタル率いるジェフリー・ガンドラック氏は、「GDP成長率を引き上げるには労働力の成長または生産性向上が必要だが、完全雇用となって失業率の悪化が懸念され、株式市場は季節的に軟調な時期に入っている」と語っている。

株式相場に懐疑的なのはガンドラック氏だけではない。ゴールドマン・サックスのシニア・ストラテジストのアビー・コーエン女史は、「米国株のバリュエーションは妥当に見えるものの国内政策をめぐる懸念でリスクは『非対称に』下向きであり、経済政策や地政学的な不透明感に関する懸念がある」と述べている。

確かに、10年前に2007年は45兆ドルだった米消費者の金融資産は75兆ドルに増加し、FRBの量的緩和(QE)と相まって過剰流動性の横溢が「金融相場」を支えるが、法人税減税やリパトリ減税など税制改革、規制緩和、インフラ投資など期待されたトランプ政策は一向に実行されていない。

しかも、ここに来てアメリカの家計負債は15兆ドルを超え、自動車ローンは1.2兆ドル、学生ローンは1.3兆ドルに膨れ上がり、アメリカの調査会社グリーンストリート・アドバイザーズ算出の商業用不動産価格指数が09年半ばに付けた金融危機後の最低水準から3倍以上に上昇、リーマンショックの金融危機前2007年のピークを遥かに上回る高水準に上昇している。

米FRBは今年2月、イエレン議長の議会証言に合わせて議会に提出した「金融政策報告書」ですでに米商業用不動産の値上がりに「懸念が増している」と警鐘を鳴らしている。FRBが半期に1度の報告書で商業用不動産セクターに警鐘を鳴らすのは2015年2月から5期連続である。

一方、ある在NY金融筋が「米雇用情勢が完全雇用となって失業率がサブプライム住宅ローン金融危機前の2007年11月以来の低水準に下がり切った今、次なる懸念は失業率の底入れ反転だろう」と不安視する。

米5月の失業率はすでに4.3%と4月の4.4%から低下、とりわけフルタイム職を望むもパートタイマーや職探しを諦めた人々を含む広義の失業率が8.4%と4月の8.6%から一段と低下し世界金融危機前の2007年11月以来の低水準に下がり切っている。
経済のスラック(歪み)が減縮し、失業者数も減っているが、如何せん5月の労働参加率は62.7%と4月の62.9%から低下し、パートタイムで働く労働者が-5.3万人と減少し始めている。

実際、米5月NFP(非農業部門就労者数)は前月比+13.8万人と市場予想+18.2万人を下回り、4月の+17.4万人(+21.1万人から下方修正)にも届かず16年5月以来の水準へ落ち込んだ。雇用者数は3月の+5.0万人(+7.9万人から下方修正)を含め3ヶ月連続で20万人台を割り込み、米5月ADP雇用者数より弱い結果となった。

過去2ヶ月分は6.6万人の下方修正となり、3-5月期平均は+12.1万人で2016年の平均+18.7万人から大幅に後退している。米景気はすでに6月で8年のロングランとなり、遅行指数ながら完全雇用にあって広義の失業率の底入れ反転によるアメリカの景気息切れが懸念される。

そうした景気息切れ懸念の中で、イエレン議長は、アメリカ株式相場がファンダメンタルズを反映した合理的な水準を超え、資産バブルの域にあるとの認識を示した。しかも、6月最終週にはECB(欧州中央銀行)とBOE(イングランド銀行)、カナダ中央銀行の総裁たちが一斉に、緩和策からの転換を志すタカ派メッセージを発信し始めた。アメリカ株式の8年「強気相場」が7-8月「試練の夏」を迎えそうだ。

出典:Dow Jones(THE WALL STREET JOURNAL)

今年のアメリカ株高バブル、再現の期待は禁物

 たとえ来年の株式相場が上昇するとしても、今年ほど好調になる可能性は極めて低い。

 その理由は、株式市場にとって2017年は多くの面でほぼ完璧な条件が整っていたことにある。力強い上昇と低ボラティリティーの共存は難しく、それが繰り返されることもまれだ。だが今年は両方が実現した。

 S&P500種株価指数は年初来で約20%上昇した。配当込みのリターンは23%だ。一方、S&P500種の向こう30日間の予想変動率を測る指数であるシカゴ・オプション取引所(CBOE)のボラティリティー指数(VIX指数)は今年、19をやや上回る長期平均を一度も超えていない。19日には10をわずかに上回る水準で引けた。

 S&P500種は今月のトータルリターン・ベースの上昇率がすでに1.7%と、年初から12カ月連続でプラスを確保しそうだ。ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)のマーケット・データ・グループによると、12カ月連続高は少なくとも1970年以来となる。

 ビットコインの急騰に比べれば大したことはないように思えるかもしれない。昨年末に1000ドル未満だったビットコインの価格は、最近では1万7000ドルを超えている。

 だがビットコインと違い、今年はS&P500種の構成銘柄に投資しておけば、ポートフォリオが心配で眠れなくなるようなことはなかった。こうした順調なリターンを得ようとすれば、通常は高額の運用手数料を払わなければならない。しかし今年は、昔ながらの指数連動型ファンドはどれも順調だった。

 こうした振り返りでは、シャープ・レシオを見るのも一つの手だ。投資家が取るリスクに対しどれほどのリターンを得られるかを測る指標だ。数値が高ければ、投資家はリスクの度合いに比べ、極めて高いリターンを得ていることになる。S&P500種のシャープ・レシオは今年、5を上回っている。フィデリティ・インベストメンツのグローバルマクロ責任者、ジュリエン・ティマー氏によると、これは1926年以降のほぼすべて(99%)を上回る数値だ。

 来年も株高を予想する向きは多い。ビリニー・アソシエーツのアナリスト調査では、2018年末時点のS&P500種は、19日の終値から平均6.3%高と予想されている。

 いずれにせよ投資家は、今年がどれほど恵まれていたか感謝すべきだろう。ティマー氏の言うように、「今年よりずっと良くなることはまずない」のだ。

出典:Dow Jones(THE WALL STREET JOURNAL)

【まとめ】アメリカでバブル崩壊?2020年アメリカ株の強気相場ついに終焉?

アメリカ株式相場がファンダメンタルズを反映した合理的な水準を超え、資産バブルの域にあるとの声が上がっています。

米中「貿易摩擦」が景気減速を促すリスクがあり、世界株式が下落局面に入ったとの疑心暗鬼が一部の投資家に頭をもたげつつあります。

さらに、ここに来て、「過去100年の平均が8月高値の11月安値となっている米ダウ平均の中間選挙年サイクルが意識されつつある」(米系投資家)。

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